イルマス・バヤティは、PEAK Wind社のシニアマネージャーとして、オペレーション経済性・分析部門を率い、洋上風力および浮体式洋上風力プロジェクトにおける事業採算性の確保と運用最適化を支援しています。2021年より、WFO浮体式洋上風力委員会（FOWC）のO&M分科会にて議長を務めています。技術および経済分野におけるアドバイザリー業務で15年の経験を持ち、ミラノ工科大学で工学博士号を、ロッテルダム経営大学院でMBAを取得。これまでに査読付き論文を70本以上発表しています。

ヘイデン・マルコロは、 WFO浮体式洋上風力委員会 (FOWC) のケーブルおよび浮体式変電所分科会の初代議長を務めています。ライザーシステムに関する国際特許を4件、洋上再生可能エネルギーに関する仮特許を2件保有しています。また、水中技術協会メルボルン支部の創設者であり初代委員長を務めたほか、タスマニア大学海洋工学の客員教授、ISSC（国際船舶・海洋構造物会議）荷重分科会の公式討論者、さらに「IEC TC114」海洋エネルギー委員会の委員も務めています。

ラース・サムエルソンは、ヒューストンに本社を置くABS社にて、グローバル・オフショア・リニューアブルズ部門のマネージャーを務めています。オフショア分野で30年にわたる経験を持ち、特に過去15年間は浮体式洋上風力に注力してきました。また、浮体式洋上風力タービンに関する国際規格IEC 61400-3-2の改訂を担うワーキンググループ「IEC/TC88/MT3-2」の共同コンビーナ（共同議長）を務めているほか、米国水域における浮体式洋上風力発電の推奨実施基準を策定する「ACP浮体式風力システムガイドライン・ワーキンググループ」においても、共同コンビーナ（共同議長）を担当しています。

デイビッド・ティミントンは、2020年より、WFO浮体式洋上風力委員会 (FOWC) の係留分科会の初代議長を務め、2022年には同分科会より初のホワイトペーパー「浮体式洋上風力発電の係留システム：健全性管理の概念、リスクとその緩和策」を発表しました。バース大学で経営学の優等学位を取得後、1998年4月にGriffin-Woodhouse Ltd（GWEC™）に入社し、以来、係留システムの設計および機器製造において豊富な知識と経験を積んできました。

清水博紀氏は、2024年よりBWイデオル社の日本法人において事業開発マネージャーを務めています。東京大学大学院より工学修士を修了した後、10年以上にわたって一貫して国内外の海洋エネルギー産業に従事してきました。エンジニアリングのバックグラウンドを持ちながら現在は事業開発をしており、これまでの職歴としてMODEC（三井海洋開発）においては浮体式石油ガスプラットフォームであるFPSO/FSOのEPCIおよびO&Mを幅広く経験し、またwpd/Skybornにおいては日本における洋上風力の黎明期に、プロジェクトマネージャーおよび公募マネージャーとして関わった経験を持っています。